日本株式

投資信託の名称	日本株式２２５ファンドＶＡ
運用方針	日経平均株価（日経２２５）※1に採用されている銘柄を主要投資対象とし、日経平均株価に連動する投資成果を目指した運用を行います。
運用会社	三井住友アセットマネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.457%程度　（税抜0.435%程度）

投資信託の名称	トヨタアセット日本株式インデックスファンドＶＡ
運用方針	ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）※2に連動する投資成果を目指して運用を行います。
運用会社	トヨタアセットマネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.263%程度　（税抜0.25%程度）

投資信託の名称	リサーチ・アクティブ・オープン（変額年金保険向け）
運用方針	個別企業の「リサーチ」をベースに銘柄選択を行い、日本の株式の中でも中長期的な収益成長が期待できる企業を中心に投資を行います。中長期的にＴＯＰＩＸ（東証株価指数）※2を上回る投資成果を目指します。
運用会社	野村アセットマネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.677%程度　（税抜0.645%程度）

投資信託の名称	ＶＡインデックス・プラスＧS日本株計量運用ポートフォリオ
運用方針	日本の上場および店頭登録株式を主要投資対象として、ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）※2を運用上のベンチマークとします。ベンチマークの動きからの乖離を抑制しつつ、当社独自の計量モデルを用いたアクティブ運用により銘柄選択等を行い、付加価値の実現を目指します。
運用会社	ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.473%程度　（税抜0.45%程度）

外国株式

投資信託の名称	ステート・ストリート外国株式インデックス・ファンドVA１
運用方針	世界を代表する幅広い銘柄で構成されたMSCI-コクサイ株価指数※3に連動する投資効果を目指し、世界経済の中長期的な成長をとらえます。原則として為替ヘッジを行いません。
運用会社	ステート・ストリート投信投資顧問株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.399%程度　（税抜0.38%程度）

投資信託の名称	ＬＭ・グローバル株式ファンドＶＡ
運用方針	日本を除く世界各国の主要株式市場に投資することにより、中長期的な運用成果を目指します。クオンツ手法により多面的に分析し、個別銘柄を選択します。原則として為替ヘッジは行いません。
運用会社	レッグ・メイソン・アセット・マネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.714%程度　（税抜0.68%程度）

外国債券

投資信託の名称	トヨタアセット外国債券インデックスファンドＶＡ
運用方針	シティグループ世界国債インデックス※4（除く日本、ヘッジなし・円ベース）の動きに連動する投資成果を目標として運用を行います。原則として為替ヘッジを行いません。
運用会社	トヨタアセットマネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.189%程度　（税抜0.18%程度）

投資信託の名称	ベアリング外国債券ファンドVA2
運用方針	先進国の国債を中心に投資し、中長期的な観点から､シティグループ世界国債インデックス※4（日本を除く・円ベース）を上回る運用成果を目指します。原則として、円に対する為替ヘッジは行いません。
運用会社	ベアリング投信投資顧問株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.714%程度　（税抜0.68%程度）

バランス型

投資信託の名称	中央三井バランスＶＡ３０
運用方針	内外の株式・債券への分散投資を行うことにより、長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。実質的な資産配分比率は国内株式15%、キャッシュを含む国内債券35%、外国株式15%、外国債券35%を基本とします。
運用会社	中央三井アセットマネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.494%程度　（税抜0.47%程度）

投資信託の名称	中央三井バランスＶＡ５０
運用方針	内外の株式・債券への分散投資を行うことにより、長期的な信託財産の成長を目指して運用を行います。実質的な資産配分比率は国内株式25%、キャッシュを含む国内債券25%、外国株式25%、外国債券25%を基本とします。
運用会社	中央三井アセットマネジメント株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.515%程度　（税抜0.49%程度）

短期資金

投資信託の名称	フィデリティ・マネー・プールVA
運用方針	円建ての公社債等を中心に投資を行い、安定した運用成果を目指します。
運用会社	フィデリティ投信株式会社
資産運用関係費	消費税込　年率0.008925%〜0.525％程度　（税抜0.0085%〜0.50％程度）＊

※1	「日経平均株価（日経２２５）」とは、東京証券取引所第１部上場２２５銘柄の平均株価指数で、日本経済新聞社より公表されています。なお、日経平均株価（日経２２５）に関する著作権、知的所有権、その一他切の権利は日本経済新聞社に帰属します。日本経済新聞社は、日経平均株価（日経２２５）の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。

※2	「TOPIX（東証株価指数）」は東京証券取引所の知的財産であり、この指数の算出、数値の公表、利用など株価指数に関するすべての権利は東京証券取引所が有しています。東京証券取引所はTOPIXの算出もしくは公表の方法変更、TOPIX の算出もしくは公表の停止またはTOPIXの商標の変更もしくは使用の停止を行う権利を有しています。

※3	「モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル・コクサイ指数（MSCI-コクサイ株価指数）」は、日本を除く世界22か国を対象とし、モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナルが開発した株価指数です。なお指数構成国は、定期的に見直しが行われ、変更されることがあります。

※4	「シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」は、シティグループが開発した、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。

※	資産運用関係費は信託報酬を記載しています。この他、信託財産留保額、有価証券の売買手数料、運用関連の税金、監査費用等がかかる場合がありますが、費用の発生前に金額や割合を確定することが困難なため表示することができません。これらの費用は特別勘定がその保有資産から負担するため、特別勘定のユニットプライスに反映されることとなります。したがって、お客さまはこれらの費用を間接的に負担することとなります。

※	資産運用関係費は、運用手法の変更、運用資産額の変動等の理由により、将来変更される可能性があります。